お互い適切なルールを守ることで 違いを表現しあう。

そんな教室・社会作りの一助になりたい。

研究員（論理コミュニケーション授業担当）：仁藤亜里

2003年に慶応義塾大学で開始された論理コミュニケーション力の測定技術及び育成技術の研究開発に総合政策学部1年次より参画。2006年より教育系出版社ベネッセコーポレーションにて新規事業開発に従事。2011年、「論理コミュニケーション」（慶応義塾大学出版会）出版を契機に、本格的に高校生の論理コミュニケーション教育に携わり、全国各地における学校設定科目「論理コミュニケーション」の立ち上げに尽力。あわせて日本論理コミュニケーション技術振興センターを設立。高等学校教諭一種免許状（国語）保有。大分県出身。2018年度より現職。

研究員（論理コミュニケーション授業担当）：齋田有里

大学卒業後すぐに私立高校の英語教師として就任。その中で、試験のためだけの暗記中心の英語教育を経験し問題意識を 持つ。自身が外国語を習得した時の経験をもとに、「話せる英語教育」を研究するため、慶應義塾大学SFC研究所の研究員( 訪問)に就任。その後三重大学大学院教育学研究科にて「可能な限り多くの高校生が英語で会話できる英語教育プログラム」を研究開発し、修士課程修了。また、論理コミュニケーションの教師としても教鞭をとる。中学校教諭専修免許状（外国語（英語））、高等学校教諭専修免許状（外国語（英語））保有。2018年度より現職。

研究員（営業担当）：上野詩歩

大学時代に経験したインドでの研修を通じ子どもたちの笑顔や好奇心に直に触れ、学びには人を笑顔にし、可能性を広げる強い力があることを実感。その後、日本においても、このような学びの機会を増やすべく、研究活動と実践の両方に取り組む。2014年、金子郁容教授（慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科）のもとコミュニティ・スクールをテーマに修士論文を執筆。学校に無関心であった地域住民が学校を中心につながり、地域ぐるみの子育て実践に至るまでを調査研究。中央教育審議会「地域とともにある学校作業部会」における意見表明（2015年5月）や、文部科学省主催のフォーラム（2015年12月）にて成功モデルとして紹介される。その後、IT企業のeコマース事業に従事したのち、2016年より論理コミュニケーションの事業化・普及のため日本論理コミュニケーション技術振興センター上席研究員に着任。趣味はクラシック・バレエと舞台鑑賞。三重出身。中学校教諭一種免許状（英語）、高等学校教諭一種免許状（英語）保有。2018年度より現職。

研究員（論理コミュニケーション授業・教員向け研修担当）：井上孝志

元福岡県立東筑高等学校教諭。同校で2012年に「論理コミュニケーション」を導入し、2013年度からのSSH指定に伴い１年生の「トータルロジックス」や２年生「文系課題研究」の中で「論理コミュニケーション」の授業を担当する。SSH5年間の成果として慶應義塾大学と同校の連携による『論理コミュニケーション　特別無償版』を2018.4に上梓。「論理コミュニケーション」を手にすることで、生徒たちを「豊かな言語生活者にする」という目標達成実現の道筋を見出す。教諭時代は文学教育研究や小論文の実践を主として行う。主著として『高等学校における文学単元構想の研究』（溪水社2002）。別に学習参考書の『1日1講　今からできる小論文【人文科学系】』（旺文社1999）・『新徹底理解　高校漢文』（東京書籍2013）などがある。主要論文は「『人知れぬ』考－『伊勢物語』五段について」（『福岡教育大学国語科教育論集』42号2001）など。2018年4月より現職。慶應義塾大学SFC研究所(富山県高岡市、宮崎県延岡市公立中学校指導担当)。高等学校・中学校専修免許状（国語）保有。教育学修士。福岡県出身。

SFCフォーラム事務局長：廣川克也

北海道岩見沢市出身 1993年　上智大学経済学部卒業。同年住友銀行入行。 1998年　通商産業省出向、債務保証審査事業、起業家精神涵養教材開発事業等に従事。 2000年　銀行復帰、成長企業取引推進担当となり、ベンチャー企業、株式公開志向企業に対する将来性評価による融資業務を担当。 2004年　同行退職、同年2月より北海道大学知的財産本部着任。 2005年　慶應義塾大学湘南藤沢キャンパスインキュベーションマネージャーとして着任、起業家に対する事業計画作成、資金調達、販路拡大支援等を実施。2008年　KIEP研究コンソーシアム事務局長を兼任。 2012年より一般財団法人SFCフォーラム設立、事務局長就任。 2017年よりSFCフォーラムファンド設立。ファンドマネージャー就任

創業者メンバー：梅嶋真樹

慶應義塾大学グローバルリサーチインスティチュート 大学院政策メディア研究科特任准教授
マレーシア工科大学客員教授

米MIT、英Cambridge大が参加するInternet of Things[IOT]に関する国際研究コンソーシアムAutoID Laboratory の副所長(社会受容担当)としてIOTのエネルギー・情報インフラストラクチャを研究すると同時に慶應義塾大学湘南藤沢キャンパス(SFC)でベンチャー経営論を教える。2011年3月の東日本大震災以降は、国内外300社を集めた新しい電力インフラ設計に向けた官民連携である経済産業省スマートハウス・ビル標準・事業促進検討会副座長として通信可能な電力メーター（スマートメーター）全国実装、スマートハウス、節電市場制度など官民連携戦略のシステム設計に参画する。 社会貢献活動としては、高等学校における遠隔授業普及による地域格差の解消を推進するほか、就職や就業において必須とされる実践力である論理コミュニケーション力の測定技術と教育技術の普及を推進する。慶應義塾大学大学院政策メディア研究科博士課程修了。学位は、博士(政策•メディア)。

尚、SFCフォーラム論理コミュニケーション教育部門から梅嶋先生への一切の金銭授与はありません。